発生確率 実は20％！？　南海トラフ地震の真実　小沢慧一氏著

はじめに

静岡県から九州沖にかけてマグニチュード（M）8〜9級の巨大地震が30年以内に「70％〜80％」の確率で発生するとされている南海トラフ地震。この数字を出すにあたり、政府や地震学者が別の地域では使われていない特別な計算式を使い、全国の地震と同じ基準で算出すると20％程度だった確率を「水増し」したことを、ほとんどの人は知らないだろう。なぜなら、そうした事実は私が取材するまで、政府や地震学者によって「隠す」かのように扱われていたからだ。

という衝撃的な内容の書き出しからはじまる本書。
著者は、小沢慧一（おざわ・けいいち）氏。
1985年生まれ。2011年、中日新聞（東京新聞）入社。横浜支局、東海報道部（浜松）、名古屋社会部、東京社会部司法担当などを経て、同部科学班。2020年に連載「南海トラフ80％の内幕」で「科学ジャーナリスト賞」を受賞。2023年に本書で「第71回菊池寛賞」受賞。

中日新聞で2019年に掲載し、2020年に日本科学技術ジャーナリスト会議の「科学ジャーナリスト賞」を受賞した「南海トラフ 80％の内幕」と、2022年に掲載した「南海トラフ 揺らぐ80％」の二つの連載企画記事を基に大幅に加筆し、その後の取材成果を交え、改めて検証と分析を行った本書。

今回この書籍をご紹介するのは、年明けに発生した能登半島地震のこともあります。
全国的にみて、あまりにも「南海トラフ地震」や「首都直下型地震」の発生を声高に叫ぶ報道に偏っていると、この本を読み終え痛感し反省したからです。
メディアで頻繁に紹介される下のイラスト、確率論的地震動予測図。（今後30年間に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率の地図の例とその見方）

こちらを見ても、首都圏から東南海への注意を喚起するものとなっており、まるでその他の色の薄い地域が安全であるかのような錯覚を生じさせる。そのような危険な勘違いを起こさせてはいないだろうかと。

地震調査研究推進本部事務局
全国地震動予測地図2020年度版　地震動予測図の手引き編より引用
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「地震予知という幻想」「この国ではどこで巨大地震が起こってもおかしくかい」という、ロバート・ゲラー氏の言葉もメディア向けコメントだと切り捨ててしまうものではない。

本書に登場する様々な立場の人物たち、その発言などは、総じて現在の日本の政治の姿そのものに映る。しかし今回はそうした構造、体質的な問題はさておき、地震に対する備えにおいて認識を改めることがとても重要で、急がなければならないと考えます。

「住宅」を提供している者として、地震に対する意識は高く持っていると自負しています。また、自然の猛威の前に人は無力であることも身を持って痛感しています。

今回の能登半島地震においても、耐震性の低い建物が倒壊し被害を拡大しています。木造2階建ての「4号特例」や簡易な「壁量計算」による家づくりではなく、許容応力度等計算（構造計算）により安全性を立証された構造の建物に住まう。「人の命を守ること」を大前提とした家づくりに関心が高まってくれることを願います。

私たちイエイエでは、阪神淡路大震災の悲しみを繰り返さぬようにと、20年ほど前から構造計算を行い安全性をお示しした家づくりを行なってきました。しかし当時は、「そんなオーバースペックな構造なんて必要ない」「住宅性能表示（品確法）の耐震等級3で問題ない」と競合他社から言われることも。

それでも現在はどうでしょう。住宅性能表示の耐震等級3では熊本地震の揺れに負けてしまい強度が不足していることが判明しています。
下イラスト：Wallstatソフトを使い、熊本地震と同等の地震波によるシミュレーションを行った結果。住宅性能評価の耐震等級1〜3と構造計算の耐震等級1〜3を比較したもの。

耐震住宅100％実行委員会
新耐震基準ワーキンググループによる検証
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「構造計算による耐震等級2」と「構造計算による耐震等級3」が倒壊するかしないかのライン。

私たちイエイエが20年ほど前から採用している耐震構法SE構法は、構造計算を実施した耐震等級3。
これまで日本全国で約25,000棟以上が完成し、地震による倒壊はゼロ。

しかも、2025年からは4号特例が廃止となり、壁量計算での建築においてはこれまで以上に強度が必要となるため、壁や柱が多いプランとなることは必須。これまで普通に提案していた開放的なプランでは、耐震等級3をクリアできない違法建築となる可能性も出てきます。

国土交通省　4号特例が変わります
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こうした法改正のなかにおいても、耐震構法SE構法においては、これまでと何ら変わることなく、構造計算による耐震等級3のご提供。しかも、パッシブデザインを取り入れるのに最適な大開口や広々とした空間の創出も耐震等級3を確保しながら両立することが可能です。

「命を守ることができる」

防災につながる、地震に強い工法の選択をお勧めいたします。

そして、東南海トラフ地震、首都直下型地震に限らず、それ以外の地域でも震度6以上の地震が発生する可能性があるということを認識していただき、災害に対する備えを継続することが大切であることを最後にもう一度お伝えできればと思います。

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イエイエ